正誤表❶金融(ver.6.03)

現在発売中のテキスト(ver.6.30)の記載内容について、修正・補足があります。

テキスト「図説」p.71

ショートストラングルの説明(吹き出し)
(誤)プットの買い権利行使価格
(正)プットの売り権利行使価格

2023年第1回(問題27)

トータルリターンの計算式のうち、累計受取分配金額の吹き出しに、余計な記載がありました。
(誤) 元本払戻 200円×100万口
(正) 削除

2023年第1回(問題41)

ショートストラングルの説明(吹き出し)
(誤)プットの買い権利行使価格
(正)プットの売り権利行使価格

・損益分岐点ⅠおよびⅢは、権利行使価格Ⅱ±(プットオプションのプレミアム+コールオプションのプレミアム)

2023年第1回(問題44)

理論価格の計算式のうち、短期金利の吹き出しに誤りがありました。
(誤) 0.0005(0.05%)
(正) 0.005(0.5%)

2022年第2回(問題12)

選択肢.3の解説に誤りがありました。

(正) 60歳以降も継続して勤務していれば積立を継続可能だが、年金として受け取りながらの積立ては継続不可

2022年第2回(問題14)

選択肢.3の解説に誤り・不足がありました。

配当控除の対象となる配当所得
▼特定口座
・3月 国内公募株式投資信託 10万円 〇
・5月 国内上場株式 60万円 〇
・6月 国内上場REIT ✖
▼一般口座
・8月 国内上場ETF 45万円 〇
・8月 米国上場株式 ✖
●合計115万円
●給与所得に関する課税所得 900万円
課税総所得金額等 1,015万円

投資信託と上場株式・ETFとでは控除率が異なるため、控除率が高い「上場株式・ETF」を優先的に1,000万円以下として適用することが有利。

▼上場株式・ETF
 1,000万円以下の部分;100万円×10%=100,000円
 1,000万円超の部分;5万円×5%=2,500円
▼投資信託
 1,000万円超の部分;10万円×2.5%=2,500円
合計 105,000円

2021年第2回(問題9)

元利合計金額を算出する式の記載に誤りがありました。

(誤) 3/100
(正) 0.03/100

2021年第1回(問題31)

 標準偏差の数値(記載)に誤りがありました。正答番号には影響ありません。
(誤)8.0%
(正)3.8%

2021年第1回(問題34)

 計算結果の計算結果に誤りがありました。正答には変更ありません。

ポートフォリオGXのシャープレシオ
(誤) 0.75 (正) 1.33

ポートフォリオGXのジェンセンのα
(誤) 1.50% (正) 0.50%