教材ver.7.00およびv.7.01の「図説」「図解」について下記の通り、訂正・修正いたします。
※版(ver.)は「図説」の表紙または最終ページ、「図解」の各回インデックスに記載しています。
- ver.7.00→下記の全項目が訂正・修正対象です。
- ver.7.01→下記のうち★の項目が訂正・修正対象です。
2023年第2回
(問題11)★
選択肢.2
(誤) 収益還元法では、ホテルや店舗など入居率や空室率を考慮して「いくら収益が出るか」に着目、積算法は、マンションやアパート、一戸建てを売却する際など「いくらで売れるか」に着目
(正) 1年間の純収益から価格を求める場合には直接還元法を用い、運用期間の純収益の現在価値の総和と、売却収入を想定する場合には収益還元法を用いる。収集できる資料の範囲など状況にあわせて、どちらも想定して価格を設定する。
(問題13)
支出③諸経費等(誤)
(誤) 3,240,000千円 × 20% (正) 1,956,500千円 × 20%＝391,300千円
(問題16)
問題に不備があったことにより、全員正解となりました。
2023年第1回
(問題40)★
選択肢.3
(誤) 特別養護老人ホームに入所中であった場合は空き家としての扱いとなり、本特例の適用を受けることができる。
(正) 特別養護老人ホームに入所中であっても、本特例の適用を受けることができる。
(問題43)
神野さん 甲土地の計算過程（ステップ③）
(誤) 626,000/(626,400+240,000) (正) 626,400/(626,400+240,000)
(問題44)★
延床面積の計算式
(誤) 1,200㎡×480% (正) 1,200㎡×420%＝5,040㎡
2021年第2回
(問題49)
(誤) 問題49 4 (正) 問題49 3
2021年第1回
(問題15)
●取引事例Aの取引価格
(誤) 396,000-16,000＝380,000千円
(正) 396,000+16,000＝412,000千円
●標準化補正
(誤) 100-1 (正) 100+1
●地域要因比較
(誤) 100-5 (正) 100+5
※計算結果、正答番号には変更ありません。