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2022年の大納会は、4年ぶりの陰線。今年を象徴するような取引と言えます。また、年末の紙面には新年を占う大切な情報が盛り込まれています。

「これからの景気がどう動くのか」を示すのが景気動向指数です。

経済指標ダッシュボードには、アメリカのモノ情報も多く盛り込まれています。 もともと、海外との貿易情報を瓦版のような一覧にしようと、まとめたのが日本経済新聞の原点です。

日銀による金融政策は、市場に出回る”カネ”の量をコントロールして景気を刺激したり、抑制したりする役割を持ちます。カネの量をコントロールするには大きく２つの方法があります。

「モノ」の動きを「自動車業」「住宅産業」「観光業」から読み解きます。 これらの産業は、商品・サービスを支える部品や要素、業務内容が多岐にわたる業界ですから、日本政府や業界の方針が少しでも変化すると、その影響が大きく反映される業種とも言えます。そして、これらの産業が日本全体の景気を支えているのです。

これまで見てきたように、アメリカに限らず、個人レベルの消費はどの国でもGDPの寄与度の大きな割合を占めています。私たちがモノを買うことが契機にもっとも影響を与えるのです。

企業が行う「生産」は表裏一体の関係にあります。企業が何を基準に景気の良し悪しを判断しているのかがわかれば、経済の流れがぐっと身近になります。

たくさん並ぶ経済データの数字。そのなかでももっとも重要なものはGDP(国内総生産)です。日本は景気が良いのか？悪いのか？ 日本の経済規模と成長具合。これらを教えてくれる経済の基礎情報がGDPです。

景気指標・経済指標を確認することは投資の基本です。日本の景気を知るために、日本市場の全体像を確認することから始めましょう。

毎週土曜日の紙面には週間株式面がありました。現在では、電子版で詳細なデータとともに、かつての紙面のように表示した「紙面イメージ」を見ることができます。 ほかにも、月間株式なども利用して、市場の平均点を確認することから始めましょう。